以前も少し触れたが、イラン情勢は石油・ガスだけでなく、その他のコモディティ市況にも影響する可能性があり、特にアルミニウムへの影響が小さくないと考えられる。こちらの記事でロシアの専門家２名が見解を示しているので、以下紹介する。
投資ファンド「インドゥストリアリヌイ・コード」の運用責任者顧問M.シャポシニコフによると、エネルギー価格の上昇とペルシャ湾地域の生産者の問題により、2026年の世界のアルミニウム生産は最終的に300万～400万ｔ程度不足する可能性がある。2026年のアルミニウム需要は、世界的な景気後退の可能性により150万～200万ｔ減少するかもしれない。それでも、ペルシャ湾地域の生産者が抱える問題や、エネルギー価格の上昇に伴う電力料金の上昇の影響により、世界の生産量はおそらく300万～400万ｔ不足することになる。また、2026年のアルミニウム価格は年末時点で1ｔ当たり3,100～3,200ドルになると、シャポシニコフは予想する。
一方、アルファ銀行証券市場分析部門の責任者B.クラスノジェノフによると、ペルシャ湾岸諸国からの供給が大幅に制限されるとの見方は誇張されている可能性がある。湾岸諸国は、世界の一次アルミニウム生産の約8％を占めているだけだ。バーレーンのアルミ企業ALBAの生産設備が深刻な損傷を受けたという情報は確認されていない。依然として最大のプレーヤーは中国であり、世界のアルミニウム消費と生産の約3分の2が中国に集中している。中国はアルミニウムの純輸出国であり、アルミ半製品の大きな在庫も抱えている。アルミニウム消費の増加が見られるのは中国のみであり、中国は生産能力を迅速に拡大することができる。また、中国は先進的な電解槽技術を使用しており、それは他国の競合企業の技術よりも数世代先を行っていると、クラスノジェノフは強調する。
以上が、ロシア専門家２名の見解であった。できればロシアのアルミ産業への影響についても論じてほしかったが、その点の言及はなし。
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